実業家の西村博之（ひろゆき）氏（47）が16日、自身のSNSを更新。新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の2021年2～11月の感染者と死者をいずれも90％以上減らせたとの推計結果を京都大・西浦博教授（理論疫学）らのチームがまとめたことについて言及した。

　チームは、1、2回目の接種をしていた21年2月17日～11月30日を対象に、接種した人が増加するペース、当時主流だったデルタ株の感染力、別の研究で示されていたデルタ株に対するワクチンの効果、人の移動の活発さといったデータを分析。さまざまな条件の下で、感染者数や死者数がどう変化するかを調べた。この期間の実際の感染者は約470万人と推計され、死者は約1万人だったが、ワクチンがなければ、それぞれ約6330万人と約36万人に達した恐れがあるとしている。

　国内では21年2月から始まったワクチン接種に、どの程度の効果があったのかは十分検証されていない。今回の推計では、接種のペースが実際よりも14日間早ければ感染者と死者を半分程度に抑えられ、14日間遅かったら感染者は2倍以上、死者数は約1・5倍になっていたとの結果も出た。西浦教授は「結果的にワクチン接種はうまくいったと言えるが、それで終わりにしてはいけない」と指摘。「将来の感染症対策のためには、接種を進めつつ、感染状況の推移をリアルタイムで予測し、政策を決める人や社会に示せる仕組みが必要だ」と話している。

　ひろゆき氏は「コロナワクチン接種のために自衛隊を動員したり、かなり無茶をしましたが、結果として35万人の命を救った事になります。当時の菅首相と河野大臣は、評価されてもいいと思う」と自身の受け止めをつづった。

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